1はじめに

「自動ドア安全ガイドライン（スライド式自動ドア編）」（以下「ガイドライン」）は、自動ドアを利用する通行者の安全性の向上を図るために策定しました。自動ドアは設置環境が様々なため、安全性の確保は自動ドア自体の対策だけでは不十分であり、設置計画から保守管理までの各段階における関係者全員の理解と協力が必要です。このガイドブックは、ガイドラインの重要な部分を要約したものですので、関係者の方々はぜひご一読ください。

• 「自動ドア安全ガイドライン（スライド式自動ドア編）」は全国自動ドア協会が2005 年4 月1 日に制定し、計画準備期間を経て2006 年 4 月1 日以降新規に設置される自動ドアに適用されます。
• 多機能トイレの出入口に設置されている片引きタイプのスライド式自動ドアについては、「多機能トイレ用自動ドアの安全ガイドブック」をご覧ください

適用

ドアの総質量が片引きで150kg未満、引分けで300kg（150kg×2枚）未満のスライド式自動ドアに適用します。

• スイング式(開き戸・折り戸)および円形スライド、回転式自動ドア、自動門扉、自動車などが出入する出入口や工場生産設備などの特殊な自動ドアについては対象としません。

留意点

自動ドアの設置環境は様々です。ここにあげる内容はガイドラインに準じたもので、これらを基本として実際の現場に適した対策や具体的数値を決定することが必要です。特にセンサー検出範囲については、「原則的推奨値」であり、実際には個々の現場の条件に適した設定・調整を行ってください。

用語の定義

2自動ドアの事故の傾向

自動ドアの事故は小さな子供や高齢者に多く、傾向としては「駆け込み」「立ち止まり」「斜め進入」によるものが半数以上を占めています。
このような事故を防ぐには、どのような人が自動ドアを利用するかという通行者の傾向と通行動線や周囲 の状況などを把握した上で、適切な仕様決定と安全対策および保守・管理を行うことが必要です。

事故の主なパターン

3自動ドアの安全対策

自動ドア供給者は通行者の行動特性や不注意などによって起こり得る現象を十分理解した上で、通行者の安全性確保のための諸対策を行います。また自動ドア供給者は関係者に対して自動ドアの特性、事故防止策、管理・利用上の留意事項について十分説明することが大切です。

安全対策の関係主体

自動ドアの安全対策は、自動ドアを設置する建物の計画などを担う建築設計者・発注者、自動ドアの製造者・販売者・施工者・点検整備者、および建物管理者など、それぞれにおいて講じる必要があります。

挟まれ防止対策

ドア走行部における存在検出

自動ドア走行部の人や物の検出は、動体と静止体を検出できる補助センサー※によって行います（補助センサーには、一体型と分離型があります）。通行者の立ち止まりなどによる挟まれ防止対策のため、自動ドアはドア走行部およびドア直近の人や物を検出すると開きます（図1）。

• 存在検出範囲に使用するセンサーの静止体検出時間は通行者の立ち止まりを考慮して10 秒以上必要です。

補助光電センサーの設置高さおよび設定数

補助光電センサーの設置高さは、床面から200～700mmの範囲とします。高齢者、子供連れ、車いす使用者などが多く利用する出入口において、補助光電センサーによる存在検出を行う場合は、垂直方向に複数設けることを推奨します。

開閉の速度と開放タイマー

指挟みおよび引き込まれ防止対策

衝突防止対策

開閉の速度

開閉速度については、下記の表を目安に調整してください。

	オフィスビル等	病院・公共施設等*
開速度	500mm/秒以下	400mm/秒以下
閉速度	350mm/秒以下	250mm/秒以下

＊高齢者、子供連れ、車いす使用者などが多く利用する場所の例

起動検出範囲

幅方向では有効開口幅より左右各々150mm以上外部へ広がった寸法とします。進行方向の寸法はドア中心より1,000mm以上とします（図2）。

起動センサー

自動検出型の起動センサーの検出方法は、動体検出方式または静止体検出方式とします。静止体検出方式のセンサーは、静止体検出時間が有限時間のものを含みます。

所定の起動検出範囲が確保できない場合

自動ドア周辺のスペース不足など、現場の状況によってガイドラインが求める起動検出範囲が確保できないときは、閉速度を250mm/秒以下に設定することで代替処置とすることができます。ただし、この時も可能な限り広い検出範囲とすることが必要で、進行方向の検出範囲はドアの中心から500mm以上、幅方向の検出範囲は有効開口幅以上を確保しなければなりません。

その他の安全対策

設置時の検査

自動ドア供給者は、設置時において講じた事故防止対策がガイドラインに則して確実に機能するかどうかを適正な方法で検査し、その確認結果を発注者・建物管理者などに提供する必要があります。

発注者・建物管理者などへの情報提供

自動ドア供給者は、設置した自動ドアの仕様・性能、安全機能の説明書、取扱説明書、メンテナンスマニュアルなどを整備し、発注者・建物管理者などへ提供します。また、供給者は建物管理者に対し、自動ドアの特性や使用方法などについての情報提供を行う必要があります。

事故対応の体制整備

自動ドア供給者は、建物管理者などから自動ドアにおける事故における連絡を受ける体制を整え、その情報をもとに、製品および設置条件の改良などを実施し、事故防止に努めなければなりません。

タッチスイッチ併用センサー

タッチスイッチなどの人為操作方式の起動センサーを使用する場合は、自動ドアを連続して通過する通行者の安全性を確保するために、自動検出方式のセンサー をタッチスイッチ併用センサーとして設置します。検出範囲は、起動検出範囲と同様とします。

施工および点検

施工および点検の良否が、自動ドア全体の機能の安全性、 耐久性などに影響します。したがって、それらの作業は 自動ドア施工技能士が自ら行うか、または技能士に指導を受けた技術者が行います。